こんにちは、フロンティア技研です。
今回は意外と知らない？オフィスの工事区分について取り上げたいと思います。
第一章
各工事区分によって、工事内容、業者を選定する人、費用の負担先は異なります。
A工事は、建物全体部分の工事であり、ビルオーナーが費用を負担するため、自社ビルを持っていない企業のオフィスづくりの担当者にとってはあまり関係がないかもしれません。
したがって、オフィスづくりの担当者の多くに関係するのは、B工事とC工事だといえます。
■A工事とは？
共用部や建物の躯体がメインになる工事です。
トイレや給湯室、廊下などの共用部の修繕や、総合案内板など、比較的大掛かりな工事が該当します。
■B工事とは？
テナントの専有部分でありながら、建物全体に影響を与える部分の工事です。具体的には、建物の内装や空調設備、衛生設備、共用部のセキュリティ関連などがこれにあたります。
■C工事とは？
テナントの専有部分のうち、建物全体に影響を及ぼさないものを指します。家具、備品、電話、LANなどの工事は、C工事に該当します。
※C工事に含まれる【電気・間仕切り・内装仕上げ】などの一部工事は、ビルによってB工事に区分されることがあります。
詳しくは、貸方基準書等の書類に記載の内容を十分なご確認をよろしくお願いいたします。
B工事とC工事で押さえておくべきポイント
B工事、C工事の違いは【工事業者選定の可否とコスト】となります。
B工事の場合は、ビル指定の工事会社が工事を行います。工事業者がすでに図面データを持っており、ビルの設備にも詳しいことから、施工がスムーズに進む可能性があります。一方、管理会社経由で計画を進めなければならず、工事業者が多いこと、スケジュールの調整、見積取得の長期化のうえ価格交渉が難しく高コストになることもデメリットです。
その点、C工事は業者選定などを入居者側が行うため融通が利きやすくコストや対応など希望の業者を選定可能です。
B工事よりC工事の方が、入居者側のメリットは大きいという事です。
では、意外と煩わしいB工事をどのように減らせばいいのか？
続きは次回記事のVol.9で解説をしていきたいと思います。